東京(とうきょう)とは、日本の関東平野中央部の東京湾に面する世界最大級のメトロポリスであり、日本の事実上の首都である。現在、東京には23特別区・26市・5町・8村の基礎自治体がある。
江戸幕府の所在地であった江戸(えど)という都市が慶応4年7月(1868年9月)に「東京」に名称変更されたものである。1869年3月28日に、日本の国の政治の中枢機能が移転され、京都に都としての位置付けを残したまま、「東京」に奠都(てんと)された。その時以来、日本の事実上の首都の役割を担って来たが、東京都を首都と定める法令は現存せず、日本の歴代の首都において、現在に至るまで天皇により遷都の詔書が発せられていない唯一の例である。その人口に着目すると、東京は1923年には関東大震災を経験し、多くの家屋が焼け、東京市では人口の3割強が減少した。その後1940年時点では東京23区の人口は約680万人まで増えていたのだが、太平洋戦争により、東京の住民は兵士や他の地方の軍需工場の労働力として召集されたり、疎開が行われたり、同戦争末期(1944~45年ころ)に米軍により東京に対して100回を超える爆撃(東京大空襲)が行われ、焼夷弾によって多くの家屋が焼かれ人々が殺されたり避難を余儀なくされたことが影響し、人口減少が続き、太平洋戦争直後時点では東京23区の人口は280万人まで減っていたとされる。戦後には東京は目覚ましい復興を遂げ、人口は増え続け、2019年時点で、東京都で約1300万人まで、また、いわゆる「首都圏」(東京圏)では3700万人まで増えた。
その後も拡大を続けた東京は、ついには神奈川県(横浜市)や千葉県(千葉市)、埼玉県(さいたま市)など隣接自治体(県庁所在地)との間の切れ目もほぼ消失し、周辺の都市と融合することで一種の巨大な都市圏を形成し、世界1位の人口とGDPを擁する世界最大のメガシティの中核的な部分ともなっている。この都市圏は東京圏とも総称される。 また、東京・名古屋・大阪が連携して生まれた東海道メガロポリスの一角も担っている。現在の東京は、超高層ビルが林立し、良質な生活インフラ(高密度で安定した交通インフラ、良質な水道、安定した電気供給、安全なガス供給、良く整備された情報通信網など)が整い、住みやすい都市となっており、メトロポリスや世界都市としての機能も果たしている。
1868年(慶応4年)に府制を施行、東京府となった。
1878年(明治11年)に伊豆諸島、1880年(明治13年)に小笠原諸島を編入[2]。
1889年(明治22年)5月1日には、東京15区を東京府から分立して東京市とした。
1893年(明治26年)4月1日に、東京府及び神奈川県境域変更に関する法律により、多摩地域は神奈川県から東京府へ編入されてほぼ現在の東京都の境域が確定した。
東京市は、1923年(大正12年)の関東大震災によって人口が増加した周辺の町村を1932年(昭和7年)に合併し35区になった。市域は最終的には現在の東京都区部とほぼ同地域となった。
1938年(昭和13年)6月に内務省が「東京都制案要綱」発表し、1943年(昭和18年)1月に政府が「東京都制案」を帝国議会に提出し可決されたことを受け、同年7月1日に東京都制が施行され、東京府と東京市を廃止する形で東京都に統合された。35区は1947年(昭和22年)3月15日に東京22区に再編され、同年5月3日の地方自治法施行により同法の定める特別区となった。同年8月1日、旧練馬町ほか4村の区域が板橋区から分離して練馬区となって東京23区となり、現在に至っている。
現在は、東京には、23特別区・26市・5町・8村の基礎自治体がある。人口は(2010年時点で)1316万人である。国際連合の統計によると、東京は世界最大の都市と評価されており、近隣の自治体とともに世界最大の人口を有する都市圏(約3500万人)を形成している。しかし、少子化の進行に伴い、2050年には人口では世界7位に転落する見通しが立っている。都市単位の経済規模 (GDP)ではニューヨークを凌ぎ、世界最大である。日本の森ビル傘下の民間研究所が2017年に発表した「世界の都市総合力ランキング」では、ロンドン・ニューヨークに次ぐ世界3位と評価された。また、アメリカのシンクタンクが2017年に発表した総合的な世界都市ランキングでは、ロンドン・ニューヨーク・パリ・シンガポールに次ぐ世界5位と評価された。


東京都薬草植物園
湯島聖堂
高尾山
御岳山
 東京スカイツリー  
 品川水族園  
 奥多摩湖  
 東京大江戸博物館  
 払沢の滝